中小企業診断士2次試験対策（事例IV）として、考え方などを整理する。内容としては簿記2級とも関連するが、復習も兼ねて原価計算の考え方を整理する。完全に自分の勉強用にまとめているだけなので、厳密性などは考慮していない。
■参考サイト
業種形態による原価計算の種類
個別原価計算
受注生産により1つ1つの製品に対して原価を計算する方法。
製品A、製品B、製品C・・・にて直接材料費、直接労務費、製造間接費を算出してそれぞれの原価を求める。
なお、製造間接費については一定の基準（直接作業時間など）にて配賦を行う。
その他、製品ごとではなく部門ごとに行う場合は部門別個別原価計算となる。これにおいては部門共通費（電気代など）も一定の基準（直接配賦法と相互配賦法）で配賦を行う。直接配賦法は間接部門同士のやり取りを無視して製造部門へ配布する方法、相互配賦法は間接部門同士のやり取りも考慮して製造部門へ配布する方法である。
例えば製造部門Aと製造部門B、人事部、総務部の4つの部門があった場合、人事部や総務部は間接部門となるため、ここで発生した経費をどう按分するかということである。
詳細な配賦方法については以下参照
総合原価計算
大量生産によりまとめて計算した上で1個あたりの原価を計算する方法。
月末仕掛品の有り無しに応じて、平均法や先入先出法により計算を行う。要は月初仕掛品・当月製造原価・当月完成品・月末仕掛品で箱を4つに区切って計算するやつ。
予算管理による原価計算の種類
実際原価計算
実際に発生した原価(実際原価)をもとに製品の原価計算を行うこと。先述の個別原価計算や総合原価計算が実際に発生した原価で計算していれば、実際個別原価計算、実際総合原価計算となる。
標準原価計算
あらかじめ目標となる原価(標準原価)を決め、この標準原価をもとに製品の原価を計算する方法。この標準原価と実際原価を比較することで差異分析が行い、利益改善（原価改善）を行う。
直接材料費は価格差異と数量差異で分析、直接労務費は賃率差異と労働時間差異で分析、製造間接費は操業度差異で分析を行う。
固定費の取り扱いによる原価計算の種類
全部原価計算
PLにおける売上原価に製造原価を全部計上する方法。そのため、販売管理費は製造原価とは別計上となる。
直接原価計算
PLにおける費用を変動費と固定費に分けて計上する方法。
全部原価計算と直接原価計算における大きな違いは、固定製造費の扱いである。全部原価計算は固定製造費は当月販売分のみに計上し、月末仕掛品分は月末仕掛品原価（＝棚卸資産）として扱う。他方、直接原価計算では製品販売量にかかわらず固定額を計上する（つまり、全て原価として計上する）。
そのため、月末仕掛品が存在するときは全部原価計算のほうが営業利益が多くなる。
直接原価計算①全部原価計算と直接原価計算の違い - 経理のお仕事.com
