一生旅行生活してえ

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【事例IV】生産性指標についてわかりやすく整理

生産性指標について整理する。

生産性の考え方

原則は「アウトプット÷インプット」が生産性となる。つまり投入した資源・資産に対してどれほどの売上や価値を出せたか、という指標となるのだが、この分子や分母の扱いが場合によって採用する値が異なるためややこしい。

労働生産性

計算式にすると、付加価値÷従業員数

労働に関する生産性なので、投入した資源は人となる。つまり一人あたりの付加価値額になる。ここまではいいのだが、付加価値額については色々定義があり、大きく分けて以下3つである。

  1. 営業利益+人件費+減価償却
  2. 営業利益+減価償却費+給与総額+福利厚生費+動産・不動産賃借料+租税公課
  3. 営業利益+人件費+支払利息等+動産・不動産賃借料+租税公課

2や3は正直覚えてられないのと、中小企業診断士の事例4ではここまで細かい話は出ないはず。なので、基本的に付加価値額は1と押さえていればいいはず。

資本生産性

計算式にすると、付加価値額÷有形固定資産

つまり、投入した資源はモノ(固定資産)として、固定資産1単位あたりの付加価値額を表すこととなる。少ない有形固定資産で大きな付加価値を出せばとても効率が良いこととなる。つまり、これは効率性の指標とも言える。

労働装備率

計算式にすると、有形固定資産÷従業員数

つまり従業員1人あたりの有形固定資産額ということになるので、労働装備"率"という名前だが、単位はとなる。これが高いということは少ない人手で資産を効率よく使っているということになる。

労働分配率

計算式にすると、人件費÷付加価値額

つまり、付加価値額のうち人件費がどれほど占めているかを表す。上述の通り、簡易式であれば付加価値額は営業利益+人件費+減価償却となるため、このうちの人件費についての割合を知りたいのである。

ただ、これは多ければ良い、少なければよいというわけではなく、バランスを見ていく指標となる。多いということは人件費を使いすぎという話になるし、少ないとなると給料をちゃんと払えてないということになるだろう。